消化器癌患者に対する計画的なinformed consentと緩和ケア―癌患者は終の住みかを選べるか―

角田　明良, 渋沢　三喜, 草野　満夫

昭和大学第2外科

　1996年10月から2001年4月までに，著者自身が主治医となった癌患者235人のうち癌告知を行ったのは221人（94％）で，この間に癌病死した患者は45人である．これらを対象として，計画的なinformed consent（IC）と緩和ケアが未確立であった前期と確立した後期に分けて，患者が死を迎えた場所を調査した．前後期に亡くなった患者はおのおの10人，35人であった．死を迎えた場所は，前期では大学病院8人，緩和ケア施設と他院がおのおの1人であったのに対し，後期では大学病院のほかに緩和ケア施設16人，自宅6人，癌専門病院4人と多様であり，その分布は前後期で有意の差が認められた（p＝0.019）．大学病院の比率をみると前期80％（8/10），後期21％（8/35）で後期は前期より有意に低頻度であった．これは計画的なICと緩和ケアの確立によって，多くの患者が死を迎える場所を自己決定したためと考えられた．

索引用語
patients with incurable carcinoma, programmed informed consent and palliative care, place of death

別刷請求先
角田　明良　〒142-8666　東京都品川区旗の台1-5-8　昭和大学第2外科

受理年月日
2002年5月1日

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